脱炭素経営・温暖化対策・省エネに関心のある企業が多数参加する環境イベントが開催しました

脱炭素経営・エネルギー課題へのアプローチを事例から学ぶ

事業を通じた気候変動対策、ビジネス戦略が求められるなかで、重要な要素のひとつがCO2削減に向け、自社で使用するエネルギー対策をどのように進めていくかです。同フォーラムでは、企業が抱えるエネルギー課題に対しての考え方やアプローチ手法など、さまざまな視点から講演が行われました。

今回の環境ビジネスフォーラムは、「脱炭素経営の取り組みを模索している」「エネルギーコストを削減したい」「脱炭素経営がまだ不十分で、これから進めていきたい」という課題を持つ経営者や、「脱炭素、エネルギー使用量削減などが目標になっている」「工場・ビル・施設において省エネや再エネ活用、環境対策を担っている」など実務に向き合う担当者等を中心に参加者が集まり、活発な質疑応答が行われました。

講演企業が「脱炭素経営」のポイントを解説

同フォーラムではボストン コンサルティング グループ、カルビー、ソコテック・サーティフィケーション・ジャパン3社の代表者が登壇し、各社の取り組みを紹介するとともに、脱炭素経営のポイントなどを解説しました。

企業・コンサルティング・検証機関と、役割や立ち位置が異なる三者三様の視点から、企業の「カーボンニュートラル」実現に向けた取り組みを解説。自社に活かせるヒントやノウハウを学ぶ絶好の機会となりました。

また、CO2排出量の可視化・削減サービスや省エネ・蓄電ソリューションなどを提供する4社（NTTファシリティーズ、アスエネ、さつき、YAMABISHI）が協賛し、企業の「脱炭素経営」実現に向けた取り組みを支援するサービスについて事例を交えながら解説しました。

企業・コンサル・検証機関が考える「脱炭素経営」のポイントとは？

講演の概要は以下の通りです。

「カーボンニュートラル『守り』と『攻め』の経営戦略　3つの切り口」

ボストン コンサルティング グループ（講演者：マネージング・ディレクター & パートナー丹羽 恵久氏）

ボストン コンサルティング グループは、この「大競争時代」を生き抜くための経営戦略のポイントを、『守り』と『攻め』の経営戦略と表現したうえで、3つの切り口から紐解きました。このなかで、1．企業はステークホルダーや政府から求められる想定要件を充たすよう努めること、2．既存事業において競争優位を築くこと、3．新規事業の開拓が必要であることなどを解説。新しい社会での自社の立ち位置をしっかりと見据えたうえで、サプライチェーンの上流・下流をはじめとする他社と組んだ団体戦で戦えるかが、事業の成否を分けるカギになると語りました。

「2030年に向けてカルビーグループの脱炭素への取り組み」

カルビー（講演者：サステナビリティ推進部 部長　高木 星治氏）

カルビーは、同社が推進する多角的な対策について講演。脱炭素・気候変動に対して、「緩和」と「適応」の両面において対策を講じているのが特長だとして、緩和策では、2030年までに温室効果ガス排出量を30%削減（2019年3月期比）することを目標に設定。スコープ1・2においては、エネルギー利用効率向上による省エネ活動や再エネ電力への切り替えを中心に対策を進めていると説明しました。適応策では、2030年と2050年の時間軸で、同社製品の主力原料である馬鈴しょの調達と生産を中心にリスクと機会を特定したことなどを紹介しました。

「検証機関から見た企業のCO2削減」

ソコテック・サーティフィケーション・ジャパン（環境対策部 ESGテクニカルエキスパート　環境対策部長　倉内 瑞樹氏）

ソコテック・サーティフィケーション・ジャパンは、検証機関が考えるCO2削減に向けたポイントとして、排出量の算定を取り上げ、目的をしっかりと定め、範囲設定を明確にしたうえで、連結対象となる子会社も含め網羅的に排出源を特定することや、算定後は何を対象にどんな手法で、どの期間にどれだけ削減するのかという目標と、その費用を明確化するのがポイントになると指摘しました。

「脱炭素経営」を支援するソリューションも紹介

また、協賛企業4社は企業の脱炭素経営を支援するソリューションについて事例を交えながら消化しました。各社のテーマは以下の通りです。

• 「脱炭素社会に向けて ～現状の理解とNTTの街づくりビジョン～」（NTTファシリティーズ）
• 「企業のサプライチェーンCO2排出量見える化と削減による脱炭素経営」（アスエネ）
• 「省エネをやり尽くした企業に新たな提案」（さつき）
• 「脱炭素を加速させる蓄電システムソリューション」（YAMABISHI）

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